若年性脳卒中当事者が抱える３つの課題

日本における脳卒中患者は現在150万人、2025年には300万人に達すると推定されています。そのうち約一割は50歳以下で発症すると言われています。若年者における脳卒中羅患率も、ここ10年で1.5倍以上に増えている状況にあります。

リハビリテーションは医療・介護といった公的保険制度により賄われ実施されています。医療保険における回復期リハビリテーションでは一日3時間、期間として150日～180日と定められ、算定日数を越えてのリハビリテーションには時間・量的に制約があるのが現状です。そのため、社会復帰に向けて充分なリハビリを受けられないまま、退院を余儀なくされてしまうケースも多く見受けられます。

若年性脳卒中当事者にとって、復職は社会復帰そのものであり、QOL（生活の質）の確保と向上に大いに寄与すると言えます。しかし、脳卒中発症後の復職率は40％程度と言われています。復職を望む当事者は多いものの、復帰まで、そして復帰後に後遺症などの影響から問題を抱えるケースも多く存在します。

・脳卒中という病気を患った当事者や家族が仲間（ピア）として「体験を共有し、共に考える」ことで相互支援に繋げます。当事者同士の交流は医療者や福祉関係者、行政などの専門家が担う役割とは異なった意味合いを持つと考えています。

・当事者の様々な経験には社会的な価値があると考えています。リハビリテーションの事、気持ちの事、日常生活の事など個々が抱える課題を当事者同士、経験に基づいた意見交換を行うことがアドバイスにもなり、問題解決の糸口となります。

・当事者同士の出会いは「困難に直面しているのは自分1人ではない」という孤独感を和らげ、安心感をもたらします。
・社会参加、仲間との出会いと自信の獲得に繋げていきます。